廃プラスチック処理の問題点と今後

廃プラスチック処理の問題点と今後
1999,8,18

1.使い捨て用途(特に容器包装)への使用量の増大
2.プラスチックと他素材との複合利用
3.軽くて丈夫なものへの移行
4.廃プラスチックリサイクルの困難さ

一般廃棄物の廃プラスチックに限って述べると以上のような背景があり、問題点も拡大しつつある。

「1.使い捨て用途(特に容器包装)への使用量の増大」はライフスタイルの変化により昨今特に少量多品種のものが好まれるようになってきている。
軽く、安く、安全なプラスチックは容器包装の素材として今後、ますます用途が拡大されるであろう。
逆に多量少品種の時代には、容器にはビン類が適していた。特にリターナブルビンは丈夫に作っておけば何度でも洗って使えるため、経済的であった。
また、使用量の増大はイコールごみ処理経費の増大であるため、大きな問題点である。

「2.プラスチックと他素材との複合利用」、「3.軽くて丈夫なものへの移行」は共にプラスチック材料を少しでも有効に利用するための、製造者側の取った方法である。
複合材にすることにより、食品などの保存期間を延長したり、容器そのものを軽量化したり、添加剤を加えることにより、種々の性能を向上させてきた。
これらはあくまでも、製造側の努力で、いかに運搬効率を上げ、消費者の利便性をよくするかであり、ごみ処理側から見ると処理コストが上がる要因ばかりである。製造から廃棄までトータルのコスト、環境負荷を見ると下がっているとは言えないだろう。

「4.廃プラスチックリサイクルの困難さ」に関しては、プラスチックの処理量の増大そのものが処理の困難性を表しているが、まとめてみると
1)量の増大はごみ処理経費の増大をまねく
2)軽くて丈夫なプラスチックは運搬効率の低下、処理効率の低下をまねく
3)複合材、添加剤の使用は処理方法の選択の困難性をまねく
4)雑多な種類のプラスチックはリサイクル(特に材料リサイクル)を困難にする

主に3),4)の理由で処理できる廃プラスチックの量は限定されてしまう。年間約500万t排出されると言われるが、その内容器包装関連が約300万t。そのうち焼却以外の方法でリサイクルされるものは12万t程度である。
これは特に塩化ビニルの混入による。脱塩設備の処理能力で全体のリサイクル能力が決まってしまうためである。

容器包装リサイクル法では、材料リサイクルの内特にプラスチックtoプラスチックを推奨しているが、雑多な廃プラスチックを対象にする場合、この処理方法が一番効率が悪い。
その他に高炉への還元剤などが推奨されているが、国策として、今後ともプラスチックを多用する社会を押し進めるのならば、熱回収を前提として、焼却しても安全なプラスチックの開発をする必要がある。

同時に焼却しても安全な紙(紙の開発も必要)と混合して燃焼させ、高効率な発電及び蒸気・温水の供給を行う必要がある。