マテリアルリサイクルの終焉

2005,12,26

プラスチックのマテリアルリサイクルが活況を呈している。

マテリアルリサイクルとは、プラスチックを燃やさずに擬木、植木鉢やコンパネ（型枠用のボード）というものに加工することで、対極にはサーマルリサイクル（熱回収）がある。

容器包装リサイクル協会では、平成12年度に年間5千ｔ弱だったマテリアルリサイクル量が、平成17年度には年間5万ｔ強と10倍以上に伸び、プラスチックのリサイクルの方式の18.1％を占めるまでになった。ものすごい勢いである。

協会ではさぞかしリサイクルはうまくいっているのだろうと考えると、実はまったくその逆であった。

最近の協会誌を通読してみると、多くのページがプラスチックのリサイクルに割かれており、その主な議題はそのリサイクル量が増加し、協会が取り扱う費用が増加したということで、大いに問題があるというものである。

その経費というものは容器包装を取り扱っている企業からそのプラスチックの扱い量に応じて徴収するものであるから、増加してはいけないものである。

実は他の品目のガラスびん、PETボトル、紙類のリサイクル費用は減少傾向である。ところがプラスチックの委託費だけが、その処理量が圧倒的に多いことと、処理量が増加していることで、費用が増加しているのである。問題になるのは当たり前である。

ところで、容器包装リサイクル法の発足は、増えすぎた容器包装廃棄物を減らすことが目的であるため、このようにリサイクルが活況を呈することは本末転倒である。

その中で特に増加しているのがプラスチックで、そのリサイクル手法で、とりわけ問題視されているのが、マテリアルリサイクルである。プラスチックを鉄鋼原料とするケミカルリサイクルという手法があるが、この平均単価は徐々に下がり平成17年度で73,300円／tである。しかし、マテリアルリサイクルは最近では増大傾向で、同じく平成17年度では108,800円／tとなった。

容器包装リサイクル法の制度の中で最大の問題児がマテリアルリサイクルになってしまった、というのが協会の言い分である。

平成12年度に容器包装リサイクル法が完全施行されたときにはマテリアルリサイクルを優先し決して燃やさないといっていたはずである。今でもその原則は貫かれており、プラスチックを排出する自治体側も住民に対して擬木、植木鉢、杭、コンパネなどの材料になると説得し分別に踏み切っていたはずである。
それが今となっては元凶となってしまった。

委託単価を下げるために、また単価の差を是正するためにマテリアルリサイクル優先を撤廃したり、RPFなどのさらに経費の掛からないサーマルリサイクルをリサイクル手法に入れるというような動きが協会内にあり、早晩実現されそうである。

このような状況で、どれくらいのマテリアルリサイクル業者がどのくらい生き残るか分からない。しかし、マテリアル優先が撤廃され、サーマルリサイクルがリサイクル手法に入った場合、今のマテリアルリサイクル手法のガイドラインは他の方法と比べて厳しすぎるため、適正な競争原理を考慮し基準を緩和すべきである。

その中で生き残るリサイクル手法こそ一番エネルギー効率の高いものに違いない。